発達障害の一つ、「自閉症スペクトラム障害」に似た症状が出るマウスに運動をさせると症状が改善した、とする研究成果を東京大学のグループがまとめ、新たな治療法の開発につなげたいとしています。

自閉症スペクトラム障害は、脳の神経細胞どうしのつなぎ目の不全が一因でおきると考えられていて、主な症状として、社会的なコミュニケーションが苦手だったり、同じ行動を何度も繰り返したりすることが知られています。

東京大学大学院の小山隆太准教授らのグループは、毛繕いを何度も繰り返すといった自閉症に似た症状が出るマウスを、１か月の間、運動器具で自由に運動させました。

そして運動をさせていないマウスと比較したところ、毛繕いを繰り返す時間はおよそ半分となっていて、症状の改善が確認できたということです。

脳を調べたところ、「シナプス」と呼ばれる神経細胞のつなぎ目のうち、活動が弱いつなぎ目を脳内の免疫細胞が取り除くメカニズムが正常化していたということです。

グループは、運動によってメカニズムが働くようになり、症状の改善につながった可能性があるとしています。

小山准教授は「運動が有効である可能性を示すことができた。将来的に新しい治療法の開発につなげたい」と話しています。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190608/k10011945491000.html?utm_int=news-new_contents_list-items_014

Fake News: Turns Out McDonald's French Fries Can NOT Cure Baldness

ハゲに再び鞭打つような、さすがにちょっとかわいそうなお知らせです。

マクドナルドのフライドポテトはハゲを治すことができるという記事は大嘘でした。

マクドナルドのフライドポテトの製造に使用される成分（ごく少量）が、脱毛治療のための毛嚢菌の大量生産における「培養器」としても使用される可能性があることを研究者は発見しました 。

しかしこれは、ごく少量の化学物質のジメチルポリシロキサンを含むフライドポテトを食べることが、育毛、発毛に好影響を与えることを意味するのではありません。

この研究の成功への一つの鍵は、ジメチルポリシロキサンがHFGの大量生産のための「培養容器」として働いたことを発見することでした。

あなたがフライドポテトを通してそれを消費したところで、それはあなたの髪の毛には何もしません。
そして、その化学物質がたまたまマクドナルドのフライ用調理油の中に含まれていただけの話です。
後ろ髪を引かれる思いでしょうが諦めましょう。そんな髪はもう持ってないと思いますがね。

神も悪魔も見放したお前らのハゲた頭部ですが、いまだジメチルポリシロキサンに、そのハゲあがった頭皮をさらしてみたいというのであれば、シャンプーを使用するほうがはるかに簡単でしょう。
その化学物質は、多くのシャンプーブランド、およびその他の製品で使用されています。

ん？シャンプーは洗い流すから効き目が実感できないって？
では、往生際の悪いハゲにとっておきの情報をお教えしましょう。

練り消しゴムを手に入れて、それをあなたのハゲた部分に貼り付けるだけです。
結局のところ、ジメチルポリシロキサンは弾力のある、ふわふわのおもちゃの主成分です。

ただし、ネリケシで頭皮をカバーしているところを人に見られないよう注意が必要です。
まぁ、羞恥心が麻痺しているハゲの事なので、そんなに心配していませんけれども。

google翻訳一部割愛
https://hoax-alert.leadstories.com/3470556-fake-news-mcdonalds-french-fries-can-not-cure-baldness.html
https://leadstories.com/xcaption_3470556.jpg

関連スレ
【惨窮セット】マクドナルドのフライドポテトでハゲを治すことができると発表される
http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1559484889/

極端な糖質制限、寿命に影響か＝動物実験が示唆－東北大
JIJI.COM 2019年05月17日07時22分
https://www.jiji.com/jc/article?k=2019051600697&g=soc

　内臓脂肪の減少などに効果がある糖質制限も、極端な制限を長期間続けると老化を早める可能性がある－。
東北大大学院農学研究科の都築毅准教授（食品機能学）らの研究グループが、動物実験を通じてこんな結果をまとめた。
糖質制限は手軽なダイエット法としても人気があるが、都築准教授は「専門家の管理下で行うべきだ」と警鐘を鳴らしている。

　都築准教授らは寿命が１年程度の実験用マウスを３グループに分け、それぞれ
(1)標準的な栄養割合の餌
(2)脂肪の多い餌
(3)炭水化物を減らし、たんぱく質を増やした糖質制限食－を与えて飼育。
糖質制限食は炭水化物によるカロリーが全体の２割程度と、人間が１日３食とも主食を取らない状態に相当する厳しい制限とした。

　その結果、糖質制限食を食べたマウスの寿命は標準的な餌のグループと比べ８～９週短いなど、他の２グループと比べ短かった。
飼育開始から約１年後に記憶力を測ったところ、標準的な餌のグループの半分程度に低下していた。
　糖質制限をしたマウスの腸内では悪玉菌が増える一方、善玉菌は減少しており、老化に影響を与えた可能性がある。
人間も短期の糖質制限で腸内細菌のバランスが崩れることが分かっており、都築准教授は「人間でも十分に起こり得る」と推測する。
　都築准教授は、糖質制限は糖尿病対策などに有益としつつ、「医療の一環として専門家が介入してやるべきもの」と指摘。
「短期間は問題ないが、ずっと続けると悪影響の可能性がある」と忠告した。
　研究成果は静岡市で開かれる日本栄養・食糧学会で、１９日に発表される。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190512-00010001-jij-sctch

カビが顔や背中、お尻に拡散 ＝水虫、爪にできると「巣」に
5/12(日) 17:10配信

　水虫は日本人の5人に1人が患っていると言われ、現在も増加傾向にあるとされる。カビの一種「白癬（はくせん）菌」が原因の感染症で誰もが知っている病気だが、白癬菌が爪に入り込んでできる水虫「爪白癬」は完治が難しい。爪にできた「巣」から背中やお尻、顔などに拡散してカビが生える場合もある。

　そんな爪白癬に関するセミナーが東京都内で開かれ、埼玉医科大学皮膚科の常深祐一郎教授は「内服薬を使った完全治癒を目指して欲しい」と力説した。

　◇かゆみはなくても

　白癬菌は皮膚の角質や爪のケラチン（たんぱく質の一種）を栄養にして繁殖する。主な感染経路は自宅の風呂や温泉などにある足ふきマットなど。菌が繁殖している角質がマットに落ち、家人らがこれを踏んで付着したまま長時間放置すると感染する。

　常深教授は「温泉などに入ったら部屋で足を洗ってほしい。そのまま寝ると感染してしまう」と指摘し、普段から足を清潔に保つ習慣が大切だと強調した。

　水虫は、角質層で増殖している間はかゆみがない。このため、治療を怠るケースがあるが、長期間放置すると白癬菌が爪に入り込み、爪白癬を発症する。その後も放置すると爪が分厚くなって変形、歩くと痛かったり、爪が切れなくなったりする。

　◇免疫が低下すると
（リンク先に続きあり)

外国人患者が増加の医療　現場が対応に苦慮
5/6(月) 7:00配信
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190506-00000007-mai-soci

　訪日外国人の増加を背景に、日本の医療機関で外国人患者が在留期間を延ばそうと無理な書類作成を依頼したり、診療費を支払わなかったりするトラブルが相次ぎ、現場が対応に苦慮している。外国人労働者の受け入れ拡大を狙う改正入管法の4月施行でさらに外国人患者の増加が予想される中、NPOによる医療事務の人材育成の試みも始まった。

　今年2月、福岡市博多区の原三信病院の一室で、医師や医療事務職員らが打ち合わせに臨んでいた。日本語と英語を併記した検査同意書の文面に目を落としながら、どうすれば分かりやすいかと知恵を出し合う。同病院事務部の加藤宗一郎さんは「医療側も患者側も安心できる環境にしたい」と話す。

　同病院では、クルーズ船が寄港する博多港近くという立地もあってこれまで20カ国・地域を超える外国人患者を受け入れてきた。外国人観光客の増加もあって、2013年は3人だった訪日外国人の入院患者も、16年には19人と急増している。

　そんな中、トラブルもあった。昨春、親族訪問で来日中だった外国人男性が受診に訪れ「『1日でも検査入院が必要』と書いてほしい」と、在留資格の延長時に入管に提出する書類の作成を求めてきた。親族ともっと一緒にいたいのが理由だと推察されたが入院の必要性はなく、病院が断ると、男性はしつこく食い下がったという。

　改正入管法で外国人労働者が増えれば、母国の親族が来日して同様の申し出をしてくる可能性は考えられる。加藤さんは「在留資格などの制度や諸外国の文化を頭に入れてしっかりと対応する必要がある」と痛感した。

　そんな医療現場の不安に応えようと、外国人の生活支援に取り組む福岡市のNPO法人グローバルライフサポートセンターが、医療機関の事務職を対象に「国際医療事務養成講座」を昨秋から始めている。医療機関でのトラブルを防ぐキーマンとして、事務職員を育成するのが狙いだ。

　昨年秋開いた1回目の講座には、福岡市内の病院の事務職員ら約20人が参加。在留資格の種類や日本と海外の医療制度の違いなどを学んだ他、訪日外国人が知人の在留外国人の保険証を悪用する「なりすまし」受診を防ぐため、写真付きの在留カードを確認するなど受付窓口での対応策にも耳を傾けた。

　原三信病院でも事務職員3人と医師の計4人が講座を受講。受付窓口での在留カードの確認も導入した。

　同センターの山下ゆかり理事長は「人命を尊重した医療を提供すると共に、外国人を取り巻く制度を理解して適切に対応できるかどうか。それが病院の経営や信用を守る上で重要だ」と話している。【青木絵美】

　◇診療費の未収金が発生　対策も急務

　厚生労働省が3月末にまとめた調査結果によると、昨年10月の1カ月間に外国人患者の受け入れ実績があった全国1965病院のうち、18.9％の372病院で診療費の未収金が発生していた。1病院あたりの未収金件数は平均8.5件で、総額は平均42.3万円に上り、100万円を超える病院もあった。

　留学や仕事で長期在留する外国人は日本の公的医療保険の加入が義務づけられている。一方、観光や親族訪問を目的とした訪日外国人は全額が自己負担で、在留外国人の未収金が平均2万2917円だったのに対し、訪日外国人は平均4万9709円と倍増していた。

　国は、キャッシュレス決済や前払いの普及などを未収金防止策として示している。

　厚労省研究班で医療機関向けの外国人患者受け入れマニュアルの作成に携わった国際医療福祉大大学院の岡村世里奈准教授は「日本の医療制度や医療現場は、さまざまなタイプの外国人患者を想定したものになっておらず、人材育成も含めた国際対応が迫られている」と話す。

◇明治・大正・昭和・平成、そして令和

　記者がカメラを向けると手のひらをぱっと広げ５本の指を立てた。前橋市の老人ホームで暮らす糸井ミヤさん（１０７）は、明治４４（１９１１）年５月１日生まれ。
１０８回目の誕生日に、自身にとって五つ目の元号となる令和の始まりを迎える。

　岩手県出身。地元の女学校を出た後、上京し、川村女学院（現・川村学園女子大）に入学。
卒業後は福島県に住む兄を頼り、福島の女学校で家政科の教師として働いた。
結婚後は軍関係の仕事をしていた群馬県出身の夫とともに旧満州（現中国東北部）に移住。直接戦火に遭うことはなかったが、戦局の悪化に伴い日本に戻った。

　終戦後は群馬で暮らし、物資不足の中、若い女性を相手に好きだった料理を教え始めた。料理教室はやがて県…

続きはリンク先
https://mainichi.jp/articles/20190429/ddm/041/040/087000c

「最近本やパソコン、スマホを見ると目が疲れる。でも眼鏡もかけるのもなあ」「子どもの視力が悪くなってどうにかしてあげたい」。そう思う方から「視力をよくする方法はありませんか？」と、よく質問を受けます。

レーシックなど、眼科医の中でも「視力を回復する方法は手術以外ない」という考え方が特に日本では主流です。が、レーシックには感染症やドライアイなどのリスクがあります。

しかし、最近の論文で「ガボール・パッチ」という方法が新たな視力回復の方法となりうることが示されてきました。

https://tk.ismcdn.jp/mwimgs/5/5/900/img_55bfe12544056a26579946d5961f437b25491.jpg

以下ソース
https://toyokeizai.net/articles/-/277808

東京都内の飲食店や宿泊施設などで来年４月から屋内が原則禁煙となるのを前に、都は今年度、中小の飲食店や宿泊施設が「喫煙専用室」を整備する際に経費を補助する制度を設けました。

東京都の受動喫煙防止条例は来年４月１日に全面施行され、都内にある飲食店や宿泊施設などでは屋内が原則禁煙となり、喫煙は「喫煙専用室」でしか認められなくなります。

都は条例の全面施行に向けて対策を促すため、今年度、中小の飲食店や宿泊施設が「喫煙専用室」を整備する際に経費を補助する制度を設けました。

▽客席の面積が100平方メートル以下の飲食店は経費の90％を、
▽そのほかの飲食店や宿泊施設は経費の80％を、
それぞれ400万円を上限に補助します。

また、これまでに都の補助制度を活用して分煙の設備を設けた飲食店や宿泊施設が禁煙化するために設備を撤去する場合も、経費の80％を150万円を上限に補助するということです。

都はことし１月から「喫煙専用室」の設置などについて相談に応じる専門家を無料で派遣する取り組みも行っていて、早めの対策を進めるよう呼びかけています。

2019年4月18日 5時25分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190418/k10011887741000.html