誰とでも例えに出して話せる作品て実は殆ど無いんじゃないか
日常的会話や雑談でそんな話題絶対出ないよね
どんな分野でも好き者同士でしか話しが出来ない世界だと思う

全く能力やコミュ力に合った仕事を紹介しようとしない。人を職歴だけで勝手に判断してそれを現実と嘘のたまう。

スマホ依存てかVIP依存症
気がつくと何時間もVIPやってる
こんなんで祝日無駄にした
どうすればいい

2019/7/12 19:11
https://netallica.yahoo.co.jp/news/20190712-60770780-rocketnews24

2019年も7月中旬に入ったことで夏本番……かと思いきや、全国的に季節が逆戻り。「土用の丑の日」に向けて うなぎ がいろんな店頭に並ぶようになってきたが、らしくない気候が続いている。

近年ではチェーン店でも提供され、より身近な存在になったうなぎ。中には「てやんでえ！」的な商品もあるが、牛丼界から新たな刺客が登場した。これまでなかったことが意外だが、なんと松屋が初めてのメニューとなる「うな丼」を2019年7月9日から発売開始したのだ。これは味を確かめてみねばなるまい！

・伝説のうなぎ屋が監修

うなぎはピンキリの激しい食べ物だけにどうなの？　そう思う人も多いだろうが、なんでも松屋のうな丼はかつて伝説のうなぎ屋と言われた京橋（現在は東高円寺）の名店「小満津（こまつ）」が監修しているらしい。

同店を調べてみたら完全予約制だったので期待度は天井を突き抜けたが、ここで求められるのは冷静な判断であろう。目には目を、うなぎにはうなぎを。ということで、うなぎを愛してやまない男に味を確かめてもらった。そう、当編集部の編集長・GO羽鳥である！

以下ソースで

【7月13日 AFP】
30年近くにわたって世間から変人扱いされながら、ドイツ・ライン（Rhine）地方の田園地帯で捕虫器を仕掛けてはこつこつと8000万匹の昆虫を採集してきた。そんな昆虫学愛好家グループの彼らが今、世界に誇れる貴重な科学的データを提示している。恐竜が絶滅して以降の地球上で最悪規模の絶滅期を昆虫が迎えているという、ある証拠だ。

　地球の生物種全体の3分の2を占める昆虫の個体数は、驚くべきペースで減少しており、食物連鎖や生息環境に破滅的な影響がもたらされると、研究者らは指摘している。

　ドイツ西部クレーフェルト（Krefeld）で活動するアマチュア昆虫学会（Amateur Entomology Society）のマルティン・ソルグ（Martin Sorg）会長とボランティアグループは、長い年月をかけて昆虫を採集してきた。本部の建物の中では、そうした標本が数え切れないほどのエタノール瓶の中で浮遊している。

　それぞれの瓶には、捕虫器ごとに一定期間内に採集した昆虫が入っており、30年近くにわたってこうして捕獲した昆虫をそれぞれの箱に収めたコレクションもある。

「1982年から捕虫器を自作し、同じ大きさ、同じ素材で規格化して管理してきた。捕虫器は、ずっと同じ63か所に仕掛け、同じペースで回収する」と、ソルグ会長は説明した。

　こうして行ってきた昆虫採集調査の結果に、ソルグ会長は肝をつぶしている。この地に生息する飛行昆虫の全生物量（生物体の総重量）が調査期間内で76％も急減しているのだ。

　この急速な減少を示すために、実験技術者が2本のエタノール瓶を手にした。1994年の瓶に入っている昆虫の重さは1400グラム。一方、最近採集した瓶は300グラムしかない。

「昆虫が減ってきていることの深刻さに気付いたのは2011年になってからだが、それ以来、年々悪化している」と、ソルグ会長は話す。

■取り返しのつかない段階に達すれば、多様性の永久的な喪失に

　当時、このニュースは生態学界以外では大きな話題になることはなかった。生物多様性の損失をめぐる懸念はもっぱら、世間の関心が高い大型の哺乳動物に集まり、クレーフェルトで行われているような環境モニタリング調査は、風変わりな趣味と見なされ、科学界からはほとんど相手にされなかったのだ。

　昆虫の個体数急減のはっきりした原因についてはまだ明らかになっていないが、オランダとの国境地帯で鳥類の個体数減少を調査しているハンス・デ・クローン（Hans de Kroon）教授（生態学）は、「原因は人為的なものだ。これには疑いの余地はない」と話している。

「最大の懸念は、取り返しのつかない段階に達することだ。そうなれば、多様性の永久的な喪失につながる」

　クレーフェルトの調査結果は、オーストラリアのシドニー大学（University of Sydney）とクイーンズランド大学（University of Queensland）の研究者らが発表したメタ研究で中心的な役割を演じた。

　両大学の研究者らは、中米コスタリカから南フランスまで、世界各地の昆虫相（特定の地域に生息する全昆虫）に関する過去40年の73の研究を初めて統合した研究結果を今年2月に発表した。

　研究チームは、全体の40％を超える昆虫種が絶滅の危機にさらされており、毎年1％が新たに絶滅危惧種の仲間入りをすると推定。恐竜の絶滅以降で、「最大規模の絶滅事象」と指摘している。(c)AFP/Daphne ROUSSEAU

https://afpbb.ismcdn.jp/mwimgs/f/8/-/img_f8ca0e306781460ac9ed3936234dd5e3143432.jpg
https://www.afpbb.com/articles/-/3233680

もっと勉強して医学部に入るべきだった…

https://j-town.net/hokkaido/research/results/291267.html?p=all

読者の皆様が「かっこいい」と思う都道府県はどこだろうか。県民性や方言、景観などはひとまず置いておいて、ごく単純に「形」の話である。

高知県はブーメランのような形でもあり、「上毛かるた」で有名な群馬県は「つる舞う形」として知られる。
改めて見てみると、それぞれ特徴的な形をしており、形だけで言ったらどこに軍配が上がるのか気になるところだ。

そこで、Jタウンネットでは2019年4月26日から7月1日の期間、「形が一番カッコいい都道府県はどこ？」
という質問で読者アンケートを行った（総得票数：4899票）。

晴れて形のかっこよさで栄冠を勝ち取ったのは、どこの都道府県だろうか――。

堂々の1位は...

https://j-town.net/images/2019/town/town20190704202342.jpg

上の図表を見ても明らかなように、全国の読者が選んだのは「北海道」だった。全体の15％におよぶ734票を獲得し、栄えある第一位に輝いた。

次いで、新潟県（450票）、青森県（361票）、茨城県（238票）、群馬県（219票）と続き、トップ5にランクインしている。

トップ5にランクインした地域について、ツイッター上ではこんな声も。

「北海道の形ってなんでこんなにかっこいいの？洗練されすぎじゃね？」
「新潟の形って恐竜みたい」
「青森なんか形が斧みたいでかっこいい」
「茨城県は、耳をピンと立てて座って遠吠えしている犬の形だ！なんてかっこいい形なんだ！！」
「鶴舞う形の群馬県よ？かっこいいでしょ？」

「恐竜」「斧」「遠吠えしている犬」など形を別のカッコいい何かに見立てている。群馬県の場合はやはり、「上毛かるた」のイメージが強いようだ。

ちなみに、6位以下の都府県はこちら。皆様の地元ははたして何位だったろうか。

https://j-town.net/images/2019/town/town20190712123207.jpg
https://j-town.net/images/2019/town/town20190708174447.jpg

特筆すべきは今回の調査で、最下位となった東京都。首都・東京も単純に形ということになると、まったく振るわない結果となった。
そんな東京都に対して、ツイッター上ではこんな声も。

「八王子、日野、稲城、多摩、町田は神奈川県に譲る。理由：そのほうが形がかっこいいし。東京都をにぎりやすい」

形だけで見たら、それぞれの地域に対する見方がちょっと変わってくるかも。ぜひお気に入りの形を心に留めておいてほしい。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190713-00050156-yom-bus_all

かんぽ生命保険で不適切な保険契約の乗り換えが多数あった問題で、かんぽ生命と日本郵便は８月末まで
保険営業を自粛することを決めた。だが、営業現場では後手にまわる会社側の対応への不満が強く、混乱も広がっている。

両社が１０日の記者会見で、不適切な疑いのある契約が多数あることを明らかにした後、
保険販売を担う郵便局では営業が難しい状況だ。東京都内の郵便局に勤務する男性社員は
「社員が電話した途端にどなられて切られたり、訪問時に資料を投げつけられたりするようなことが起きている」と話す。

関係者によると、問題が発覚した直後の６月下旬、日本郵便は、大沢誠副社長の名前で
「自信を持って営業活動を行っていきましょう」との社内メッセージを発信した。管理職が
「営業をやめれば、会社は潰れる。正当な営業手法であれば堂々と進めよう」などと指導することもあり、
問題を楽観視するかのような姿勢に違和感を抱いた社員も多かったという。

一方、かんぽ生命の保険契約を巡っては１２日、契約から２年後に解約する事例が急増していることが明らかになった。
２０１０～１２年度に結ばれた新契約を社内で調べたところ、解約時期が２年を経過した後が最も多くなっていたという。

当時、日本郵便では２年を経過しない場合、保険販売で支給される手当の一部を会社に返還する規定があった。
郵便局員が手当の満額支給を受けるため、返還期間となる２年が過ぎた後、乗り換え契約を勧めていた可能性がある。